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東建コーポレーション

賃貸マンションなどで土地活用をサポートする大手企業、東建コーポレーションのサポート体制や建築する物件の工法などについてまとめています。

木造からRCまで「東建コーポレーション」の特徴

東建コーポレーション株式会社公式サイト
引用元:東建コーポレーション株式会社公式サイト
(http://www.token.co.jp/)

名古屋に本社を置く東建コーポレーションは、土地活用・マンション経営を行う大手企業です。

手がける建物は賃貸向け物件がメインのため、一般の方にあまり馴染みがないかもしれませんが、賃貸物件の仲介を行う「ホームメイト」は、東建コーポレーションのグループ会社として認知度は高いと思います。

近年では少子高齢化の時勢を踏まえ、バリアフリー化を施した「シェルル」シリーズをはじめ、いくつものブランドを有しています。

これらの建物は同社オリジナルのベースプランを基に、立地や敷地面積、地域特性、オーナーの意向などを鑑みながら、細部の仕様を詰めていくというシステムとなっています。

賃貸マンションにおける建築実績についての記載は、公式サイト上には見当たりませんでしたが、入居率は98.5%(2017年)という数字を誇っており、この点でも高いポテンシャルがあると見受けられます。

空室リスクに不安がある方は、東建コーポレーションを選ぶのも一手かもしれません。

地震に強い「制震+高耐震」マンション

東建コーポレーションが土地活用の手段として手がける賃貸マンションは、木造2階建てのアパートから軽鉄骨造の耐震2階建てアパート、重量鉄骨造の中層マンション、そしてRC造の中高層マンションにまで及んでいます。

名古屋に本社を置く会社のためか、いずれの物件も「地震に強い」ことが大きな特徴です。

先述した「シェルル」シリーズの場合、独自開発の制震フレームや高耐力フレームを用いることで、震度6程度の揺れが襲っても建物内は震度4程度へ低減させるといった構造を採用しています。

また、「アウトウォール工法」という耐震性を高める工法により、ローコストで地震に強い集合住宅も提供しています。

30年一括借上げ

入居者募集や建物のメンテナンス管理といった管理業務について、東建コーポレーションでは一括借上げ(同社では『サブリース経営代行システム』と呼称)を実施しています。

ただし、公式のHPでは一括借上げについて詳細が記載されていませんでした。一括借上げのようなシステムは一見すると魅力的ですが、マンション経営は事業だということ忘れないでください。安易に管理を任せるのは失敗の原因になります。

利用する際は借上げ条件などをよく確認し、そのうえで、建物やプラン、サポート内容も考慮したうえで、信頼できる会社を選ぶようにしましょう。

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東建コーポレーションの会社概要

会社名 東建コーポレーション株式会社
住所 愛知県名古屋市中区丸の内2-1-33 東建本社丸の内ビル
設立 1974年
営業エリア 全国
許可登録 国土交通大臣(特-28)8469号
国土交通大臣(10)3058号
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